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※本記事にはアフィリエイト広告（PR）を含みます。料金・制度の条件・各社のサービス内容は変更される場合があるため、確認できた情報には「最終確認日」を記載しています。お申し込みや申請の前に、必ず公式サイトや勤務先の担当部署で最新情報をご確認ください。

「月7,000円くらいなら続けられるけど、これが1年続くと8万円超え」 「会社の英語研修は選抜された人だけ。自分は対象外だった」 「福利厚生で英会話が使えると聞いたことはあるが、社内のどこを見ればいいのか分からない」

オンライン英会話を始めるとき、いちばん最後まで残るのはお金の問題です。そして「会社に出してもらえないか」と検索すると、出てくるのは人事・総務の担当者に向けた「導入しませんか」という記事ばかりで、一社員として何をどう確認すればいいのかは、ほとんど書かれていません。

この記事では、会社員が自分で確認できるルートを3つに整理し、それぞれ「自分だけで始められるのか」「どこに聞けばいいのか」「実際どのくらい安くなるのか」を、公式ページで確認できた事実だけを使ってまとめます。結論から言うと、会社が1円も出さない会社でも使える割引ルートが存在します。ここを知らずに全額自己負担で始めている人はかなり多いはずです。

「会社に出してもらう」情報が見つからない理由

検索して情報が出てこないのは、あなたの探し方が悪いからではありません。理由は単純で、この領域の記事はほぼすべて「企業に売りたい側」が書いているからです。

オンライン英会話各社にとって、法人契約は1件あたりの金額が大きい大事な商売です。そのため公式サイトの法人ページも、比較記事も、読者として想定しているのは決裁権を持つ人事・総務の担当者です。「社員が自分から会社に相談する」という動線は、そもそも書き手の想定に入っていません。

結果として、一社員の側からは次のような状態になります。

• 自社に制度があるのかどうかすら分からない
• あったとしても、社内のどの名前で呼ばれているのか分からない（「自己啓発支援」「資格取得支援」「福利厚生メニュー」など呼び方がバラバラ）
• 聞くタイミングを逃して、結局そのまま全額自己負担で契約する

裏を返せば、確認手順さえ分かれば、まだ誰も使っていない制度を先に使えるということでもあります。まずはルートの全体像から押さえます。

会社員が使える3つのルート

会社や国の仕組みを使ってオンライン英会話の負担を軽くするルートは、大きく3つです。性格がまったく違うので、混ぜて考えないほうが早く結論が出ます。

オンライン英会話 ｜ 費用を軽くする

会社員が使える3つのルート

「誰が動くか」と「何が必要か」がまったく違います

→ 表は横にスクロールできます

	自分だけで始められるか	費用の軽さ	選べるサービスの幅
ルート1：法人契約 会社が契約して費用を出す	× 会社の決裁と予算が必要	△ 会社の負担割合しだい	× 会社が契約した1社に限られる
ルート2：自己啓発プラン 会社の費用負担なしの導入型	△ 会社の登録は要る（企業の費用は0円）	△ 自己負担だが継続割引が付く	△ 会社が案内しているサービス内
ルート3：教育訓練給付 国（厚生労働省）の制度	○ 会社を通さず自分で申請できる	○ 一般で受講費の20%・上限10万円	× 厚労大臣の指定講座に限られる

ポイントは、ルート1だけが「会社がお金を出す」ルートだということです。ルート2とルート3は、あなたが払う前提のまま負担を軽くする仕組みです。「会社は金を出さないから無理」と諦めた人が取りこぼしているのは、たいていルート2です。

ルート1：会社が費用を出す法人契約

いちばん分かりやすいのが、会社がオンライン英会話と法人契約し、社員が業務の一環として受講するパターンです。

たとえばDMM英会話には法人向けの料金ページがあり、**「1名様・1ヶ月からご契約可能」**と明記されています（最終確認日：2026-08-31）。人数が揃わないと契約できないという先入観を持っている人が多いのですが、少なくともこのサービスに関しては、公式ページ上は少人数でも契約できる形になっています。料金は法人向けの体系で、ビジネススタンダードプランの毎日1レッスンが9,070円／名（税抜）と記載されています。定期レポーティングや受講管理サイトといった、個人プランにはない管理機能が付くぶんの価格差だと考えると理解しやすいはずです。

レアジョブも法人向けサービスを持っており、オンライン英会話のほか、4ヶ月間の集中トレーニング「CAPE-Impact」などの研修プログラムを提供しています（最終確認日：2026-08-31）。ただし料金は公式ページに記載がなく、問い合わせが前提です。

このルートを狙う場合の現実的な注意点は3つあります。

1. 決裁が必要：上司や人事の判断がいるため、思い立ってすぐには始まりません。
2. サービスを選べない：会社が契約した1社を使うことになります。講師との相性や教材が合わなくても、乗り換えは基本的にできません。
3. 受講記録が会社に共有される：管理機能があるということは、受講状況が見られるということです。気楽さを求める人には向きません。

「会社が全部出してくれるなら最高」と思いがちですが、自由に選べないことと、続かなかったときに気まずいことは、意外と大きなコストです。ちなみに月額以外に何にお金がかかるかは、オンライン英会話の追加費用｜月額以外にかかるお金5パターンで整理しています。

ルート2：会社の負担0円で、社員が割引価格で受ける

ここがこの記事の本題です。企業側の費用は0円のまま、社員が個人で割引価格で申し込めるという導入形態が実在します。

ビズメイツ（Bizmates）の法人サービスには「自己啓発プラン」という枠があり、公式ページには次のように書かれています（最終確認日：2026-08-31）。

• 企業の負担は導入・運用ともに0円
• 費用は社員がWebサイトで決済する（＝社員負担）
• 企業が一部を負担したい場合は、ビズメイツ側で支払い代行も可能
• 申し込みの流れは「企業が登録（登録料・年会費0円）→ 社員へ案内 → 社員が無料体験レッスン → プラン選択・決済後、即日受講開始」

そして割引の中身が次のとおりです。

• 新規申込者限定の初月50%OFF（毎日1レッスンプランが初月7,425円、通常14,850円／毎日2レッスンプランが初月10,725円、通常21,450円。いずれも税込）
• 継続特典：連続6ヶ月契約で7ヶ月目より5%OFF
• 累積特典：累積12ヶ月以上で13ヶ月目より5%OFF
• 継続と累積の両方が適用されると10%OFF

ここは正直に書きます。初月50%OFFは個人で普通に申し込んだ場合の料金ページにも同じ記載があります（毎日1レッスン：初月7,425円、2ヶ月目以降14,850円・税込。入学金・教材費0円。最終確認日：2026-08-31）。つまり自己啓発プラン独自の上乗せは、初月割引ではなく長く続けたときの5%＋5%の継続・累積割引のほうです。1年以上続ける前提なら効いてきますが、「会社経由なら劇的に安い」と煽るのは正確ではありません。

産経オンライン英会話Plusにも、同じ思想の窓口があります。公式の自己啓発・福利厚生ページには、企業向けに無料のホームページを作成し、社内イントラネットやメール配信で社員にURLを案内するという導入形態が説明されており、「会社負担の研修はできないが、個々人の自己啓発は推奨したい」というニーズに対応すると書かれています。社員は割引価格で申し込め、法人プランとして月10回・月15回といった回数プランも掲出できるとされています（最終確認日：2026-08-31）。ただし割引後の具体的な金額の記載はありません。

産経オンライン英会話Plusの内容を確認したい場合は公式の自己啓発・福利厚生ページをご覧ください。

オンライン英会話 ｜ 会社経由の窓口

各社に「会社経由で受ける仕組み」はあるか

公式ページに記載を確認できた範囲での比較です

→ 表は横にスクロールできます

	会社経由のメニュー	企業側の費用	社員側の割引
ビズメイツ 自己啓発プラン	○ 法人サービスに自己啓発プランあり	○ 導入・運用0円と明記	○ 継続5%＋累積5%（最大10%OFF）
産経オンライン英会話Plus 自己啓発・福利厚生	○ 企業専用ページを無料で作成	○ 企業の費用負担なしを想定	△ 割引価格の金額は記載なし
DMM英会話 法人向け料金プラン	○ 1名・1ヶ月から契約可と明記	△ 企業が料金を支払う体系	△ 社員個人向けの割引は記載なし
レアジョブ英会話 法人向けサービス	○ 法人向けサービス・研修あり	△ 料金の記載なし（問い合わせ前提）	△ 自己啓発向けの割引は記載なし

会社に「自己啓発プランを登録してほしい」と頼むのは、「英会話代を出してほしい」と頼むより圧倒的にハードルが低くなります。企業側の持ち出しが0円だと公式に書かれているものは、そのページのURLをそのまま添えて相談できるからです。

ルート3：国の教育訓練給付制度

会社がまったく動いてくれない場合でも、国の制度は会社を通さずに自分で申請できます。

厚生労働省の教育訓練給付制度のページによると、給付の種類と率は次のとおりです（最終確認日：2026-08-31）。

種類	給付率と上限
一般教育訓練	教育訓練経費の20%（上限10万円）が訓練修了後に支給
特定一般教育訓練	教育訓練経費の40%（上限20万円）が訓練修了後に支給。資格取得後1年以内に雇用された場合は50%（上限25万円の差額）
専門実践教育訓練	教育訓練経費の50%（年間上限40万円）を受講中6ヶ月ごとに支給。資格取得後1年以内に雇用された場合は70%（年間上限56万円の差額）、賃金が5%以上上昇した場合は80%（年間上限64万円の差額）

英語学習で現実的に関係するのは、多くの場合いちばん上の一般教育訓練です。

ここでいちばん大事な注意点があります。給付の対象になるのは「オンライン英会話というサービス」ではなく、厚生労働大臣が指定した個別の講座です。同じ会社のサービスでも、指定を受けているコースと受けていないコースが分かれます。一般に指定を受けているのはビジネス英語やTOEIC対策の体系立ったコース、短期集中型のプログラムが中心で、月額課金で好きな教材を選ぶタイプの受け放題プランがそのまま対象になっているとは限りません。

したがって、やるべきことは1つだけです。厚生労働省の「教育訓練講座検索システム」で、受けたい講座名を実際に検索して確認すること。厚生労働省の制度ページから検索システム（kyufu.mhlw.go.jp）へのリンクがあります。ここで出てこない講座は、どれだけ良いサービスでも給付の対象外です。

なお、雇用保険の加入期間などの受給要件は制度ページ側には具体的な記載がありませんでした。要件と申請手続きは、住所地を管轄するハローワークで必ず確認してください。給付は「修了後に申請して支給される」形なので、先に全額を払う必要がある点も見落としがちです。

会社に相談するときの確認手順と伝え方

ルート1・ルート2は会社が絡むので、聞き方で結果が変わります。順番に確認していくのが確実です。

手順1：社内の「自己啓発」系の制度をキーワードで探す

社内ポータルや就業規則を、次の言葉で検索してみてください。英会話という単語では出てこないことが多いです。

• 自己啓発支援／自己啓発補助
• 資格取得支援／通信教育補助
• 福利厚生サービス（会社が外部の福利厚生代行サービスに加入している場合、その優待メニューに語学が入っていることがあります）
• 語学研修／グローバル人材育成

手順2：制度がなければ「導入コスト0円」で相談する

制度が見つからない場合、いきなり「費用を出してほしい」と言うと、予算の話になって止まります。先に出すべきは「会社の持ち出しが0円である」という事実です。

伝え方の例です。

「英語を業務で使えるようにしたいので、自分の費用でオンライン英会話を始めます。○○というサービスに、企業の導入・運用費用が0円で社員が個人で申し込める自己啓発プランという枠があるようです。登録していただければ、私以外の希望者も同じ条件で使えます。判断に必要な資料のページをお送りします。」

ポイントは、会社にお金の負担がないことと、あなただけの特別扱いではないことを先に伝えることです。総務・人事の立場からすると、この2つが揃っていれば断る理由がほとんどありません。

手順3：業務との関係を1行で説明できるようにする

会社が費用を出すルート1を狙う場合は、「英語ができるようになりたい」ではなく、業務と紐づけた具体的な言い方に変えます。「海外拠点との定例会議で、確認事項を自分で聞き返せるようにしたい」のように、誰の何が楽になるかまで言えると通りやすくなります。

手順4：どのルートでも、先に無料体験で自分に合うか確かめる

会社の制度が使えることになってから「講師と合わない」「時間帯が合わない」と気づくと、言い出しにくくなります。相談の前に無料体験を受けて、自分が続けられそうかを確認しておくほうが安全です。

どのルートも使えなかったときの選び方

現実には、3つとも空振りに終わることも珍しくありません。その場合は、自己負担で1年続けても苦しくない金額に基準を置き直します。

• 月額の総額ではなく、1レッスンあたりで見ない：毎日1レッスンのプランは1回あたりが安く見えますが、実際に毎日受けられる人は多くありません。受けられなかった分は捨てているのと同じです。
• 回数の少ないプランから始める：月8回など少ない回数から始めて、足りなくなったら増やすほうが、退会より心理的な負担が軽くなります。
• 続かなかったときの出口を先に確認する：休会制度の有無、解約の締め日、次回課金日を契約前に確認しておきます。詳しくはオンライン英会話の解約・休会で損しないタイミングと注意点にまとめています。

参考として、個人プランの月額の例を挙げます（いずれも公式ページで確認・最終確認日：2026-08-31）。

• DMM英会話 スタンダードプラン：毎月8レッスン 月4,880円／毎日1レッスン 月6,980円／毎日2レッスン 月11,980円。「プラン料金以外の費用は一切かかりません」と明記（ビジネス英会話オプション月3,000円などの任意の追加は別）。無料体験は7日間レッスン受け放題。
• ビズメイツ：毎日1レッスン 月14,850円（初月50%OFFで7,425円・税込）／毎日2レッスン 月21,450円（初月10,725円）。入学金・教材費0円。

金額だけを見ればDMM英会話のほうが軽く、ビジネス英語に絞って深く学びたいならビズメイツ、という住み分けになります。安さだけで選ぶ危うさについてはオンライン英会話は安さだけで選ぶと後悔する｜コスパの本当の見極め方もあわせてどうぞ。

よくある質問（FAQ）

Q. 会社に「英会話を始めたい」と言うと、転職を疑われませんか？ A. 心配なら、手順3のように業務と紐づけた言い方にするのが無難です。「海外拠点とのやり取りで困っている」など、いま担当している仕事の課題として話せば、自己啓発の相談として自然に受け取られます。

Q. 福利厚生代行サービス（会社が加入しているパッケージ）に英会話は入っていますか？ A. 会社がどのサービスに加入しているかによります。メニューは各社バラバラなので、社内ポータルの福利厚生ページから優待メニューを検索して確認してください。この記事では特定のパッケージの中身までは確認できていません。

Q. 教育訓練給付を使えば、オンライン英会話の月謝が2割戻ってきますか？ A. 対象は厚生労働大臣が指定した講座に限られます。受けたい講座が指定されているかを、厚生労働省の教育訓練講座検索システムで必ず確認してください。指定されていなければ、どれだけ良いサービスでも給付の対象外です。また支給は修了後の申請によるもので、要件はハローワークで確認が必要です。

Q. 経費として自分で確定申告できますか？ A. 税務の扱いは働き方や個別の事情で変わるため、この記事では判断できません。税務署または税理士にご確認ください。

Q. 会社が法人契約してくれたら、いちばん得ですか？ A. 金銭的な負担は最も軽くなりますが、サービスを選べない・受講状況が共有されるといった制約が付きます。自分で選びたい人は、あえてルート2で自分で払うという判断も十分に合理的です。

こんな人におすすめ

• 会社が費用を出してくれない人：ルート2（自己啓発プラン）を確認する価値があります。企業側の費用が0円と明記されている枠があるため、相談のハードルが低くなります。
• ビジネス英語を体系的に学びたい人：法人向け・自己啓発向けの枠が整っているのは、ビジネス英語に強いサービスが中心です。
• 短期集中で資格やスコアを狙う人：教育訓練給付の指定講座は、体系立ったコース型に多い傾向です。まず検索システムで確認を。
• とにかく安く始めたい人：制度を探す時間より、回数の少ない個人プランで早く始めるほうが結果的に得なこともあります。

まとめ

オンライン英会話の費用を軽くするルートは3つあります。会社が費用を出す法人契約、企業の費用0円で社員が割引価格で申し込む自己啓発プラン、そして会社を通さず自分で申請する教育訓練給付です。

多くの人が「会社は出してくれないから無理」と1つ目だけで諦めますが、実際に見落とされているのは2つ目です。ビズメイツの自己啓発プランのように導入・運用0円と公式に明記されている枠なら、総務に相談するときの説得材料がそのまま揃っています。ただし割引の中身は初月50%OFF（個人申込でも同条件）に継続5%・累積5%が上乗せされる形で、劇的に安くなるわけではない点は正直に押さえておいてください。

そして、どのルートを選ぶにしても順番は同じです。先に無料体験で自分に合うかを確かめ、それから制度の話をする。合わないサービスを制度で安く受けても、続かなければ意味がないからです。

※料金・無料体験条件は執筆時点のものです。最新は各公式でご確認ください。制度の要件・対象講座は変更される場合があるため、申請前に厚生労働省およびハローワークで必ずご確認ください。英語の習得には個人差があります。

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参考にした情報

• 厚生労働省「教育訓練給付制度」（給付の種類・給付率・上限額・教育訓練講座検索システムの案内。最終確認日：2026-08-31）
• ビズメイツ「法人サービス 自己啓発プラン」および個人向け料金ページ（企業負担0円・申し込みの流れ・初月50%OFF・継続/累積特典・入学金教材費0円。最終確認日：2026-08-31）
• DMM英会話「法人向け料金プラン」および個人向け料金プランページ（1名1ヶ月から契約可・法人料金・個人プラン月額・7日間無料体験。最終確認日：2026-08-31）
• 産経オンライン英会話Plus「自己啓発・福利厚生」（企業専用ページの無料作成・企業負担なしの導入形態・法人向け回数プラン。最終確認日：2026-08-31）
• レアジョブ「法人向けサービス」（提供サービスの種類・CAPE-Impactの概要。最終確認日：2026-08-31）